ありがたいことに最近は取材やヒアリングの機会が非常に多く、忙しくしています。政局のひとつのテーマに取り上げられた、若者そして就職氷河期世代への支援を行っている団体として、特に当事者の声を聴きたいというリクエストが増えています。

事前にいただいた取材票に「という状況が社会課題化しており、どこそこの統計資料によれば⋯」とデータも丁寧にまとまっているうえでの取材依頼もあります。調査機関が公正に調べたであろうデータは一定の事実でしょうから、それだけで記事にできるのではないかとも思うのですが、やはり客観的な結果とｎ＝1の当事者の声が合わさって初めて記事になると、取材する側は考えることが多いようです。

取材対象となる当事者の要望が非常にはっきりしていることもあります。これは調査ではなくて取材ですから、伝えたいことを補強する当事者を探すことをとやかく言うつもりはありません。それにしても、こうした依頼を受けるたび、私たち広報担当者は「いや、そんなケースの人いるのかな？」と首をかしげるのです。

「どうやら調査結果ではこういう悩みを持つ方が多いようです。実際に話を聞かせてもらえませんか？」といわれると、たしかにそのケースはありそうな話だと感じるですが、実際にはつなぐことができない、ということが少なくない数で起こるのです。

そうすると、「いわゆる」なんてケースは本当はいないんじゃないか？と疑うべきか、あるいは確かに存在しているのだけれど、私たちの支援の輪の外にいるだろうか？と考えるべきか悩みます。

実際のところ、実体としてあるのは前者に近いもので、「いわゆる」というのはわりと表面的な情報でしかないのでしょう。若者の抱えているものは非常に複合的で、それぞれ少しずつ異なります。この「少し」が記者の求めているストライクゾーンからどんどん外れていき、結果的には噛み合わないことも多々あります。

こちらが「こういう経験をお持ちの方でしたら協力してくれそうだけどどうか」と伝えると、電話口からもわかるトーンで（いや、そういうことじゃないんだけど⋯）って反応をされることもあります。私も「そういうことじゃないですよね」と思いながら伝えていますから、そういうものです。

記者さんの気持ちもわかります。だってデータ上では「こういう人が多い」とされていて、その支援団体に声をかけているのだから当然いるはずと思われるのでしょう。残念な思いをさせてしまうのは申し訳なく感じています。

まず前提として、取材を受けてくれるまで協力的な方というのは決して多くありません。そのなかでも社会にこういう課題を知ってほしい、自分のような悩みを持っている人に希望を持ってほしい、そういう志の方が協力してくれている背景もあり、それは全体で見ると限られたものとなります。

量的なデータを丁寧に調べてくださるがゆえにストーリーが緻密になっていることで、かえって取材の協力ができないケースが増えてきています。我々の活動に関心を持っていただけた記者のみなさんには申し訳ない思いもありますが、せっかくの機会ですので求めるストーリーは措いておき、実際の当事者の声を掛け値なしに聞いてみてもらいたいなと思います。